飲食店の集客方法まとめ|Googleビジネスプロフィール・SNS・グルメサイトの使い分け
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「広告にお金をかけられない」「何から始めればよいか分からない」という飲食店は多いはずです。集客の方法は、無料で始められるものから有料のものまでさまざまです。この記事では、まず取り組みたい無料の方法と、有料の方法を使うときの考え方を整理します。
まず取り組みたい:Googleビジネスプロフィール(無料)
Googleビジネスプロフィールは、Google検索やGoogleマップに表示されるお店の情報を、オーナーが無料で管理・更新できるサービスです。「地域名+料理名」で検索したときに地図と一緒に表示される枠に載る可能性があり、お店を探している人に直接届きます。
- まず検索する:Googleマップで「店名+地域名」を検索し、すでに登録があるか確認します(あれば「オーナー確認」を申請、なければ business.google.com/add から新規に作成)
- オーナー確認:お店の管理者であることを確認する手続きを行います
- 情報をすべて埋める:営業時間、定休日、電話番号、メニュー、予約・テイクアウトの有無、支払い方法(キャッシュレス対応など)
- 写真を載せる:外観・店内・料理の写真。季節のメニューも更新しましょう
- 口コミに返信する:良い口コミにはお礼を、厳しい口コミには事実を確認したうえで丁寧に返信します
- 営業時間の変更をすぐ反映:臨時休業や年末年始の営業時間は早めに更新します
SNS(無料)
- Instagram:料理やお店の雰囲気を写真・動画で伝えやすい
- X(旧Twitter):当日の空席情報や限定メニューなど、すぐ伝えたい情報に向く
- LINE公式アカウント:来店したお客様にクーポンやお知らせを届け、再来店につなげやすい
続けるコツは「無理のない頻度を決める」ことです。週1回でも、決まった曜日に投稿するほうが効果を測りやすくなります。
有料の方法:グルメサイト・広告
| 方法 | 費用のかかり方 | 向いているケース |
|---|---|---|
| グルメサイトの有料掲載 | 月額の掲載料、予約1件ごとの手数料など | 宴会・予約需要が多い、観光客が多い地域 |
| 検索・地図の広告 | クリックや表示に応じて課金 | 短期間で認知を広げたい、新規開店直後 |
| SNS広告 | 表示やクリックに応じて課金 | 地域・年齢などを絞って届けたい |
| デリバリー・予約サービス | 注文・予約ごとの手数料 | テイクアウト・デリバリーで売上を増やしたい |
有料の方法は、1件の予約や来店を得るのにいくらかかったかを数えられるものから試すと、続けるかどうかを判断しやすくなります。
口コミの扱いで気をつけたいこと
- 口コミの内容を指定すると「広告」になる:2023年10月から、事業者の広告であることが分からない表示(いわゆるステルスマーケティング)は景品表示法で禁止されています。消費者庁のQ&Aでは、内容の指示をせず口コミ投稿を促す目的で割引する程度なら、通常は事業者の表示に当たらないとされています。一方、「星5をつけること」など評価の内容を条件にすると事業者の表示(広告)として扱われます。2024年6月には、割引と引き換えにGoogleマップへ星4〜5の口コミを依頼していた医療機関に、ステマ規制で初の措置命令が出されました
- 口コミサイトのルールを守る:各サービスの規約で、見返りを条件にした口コミの依頼などが制限されていることがあります。法律上問題がなくても、規約違反で口コミが削除される場合があるため、依頼の前に各サービスのポリシーを確認しましょう
- 自作自演の口コミは厳禁:信用を失うだけでなく、法令やサービス規約に反するおそれがあります
まとめ
集客は「Googleビジネスプロフィールを整える→SNSで再来店につなげる→効果を数えられる有料の方法を試す」の順で進めると、費用を抑えながら効果を確かめられます。
参考にした情報
- Google ビジネス プロフィール ヘルプ「Google ビジネス プロフィールを追加またはオーナー確認する」(2026年11月13日確認)
- Google ビジネス プロフィール ヘルプ「Google ビジネス プロフィールを作成する」(2026年11月13日確認)
- お名前.com「Googleビジネスプロフィールの登録方法」(2026年11月13日確認)
- 訪日ラボ「Googleビジネスプロフィールとは」(2026年11月13日確認)
- 消費者庁「ステルスマーケティングに関するQ&A」(2026年11月13日確認)
- ネットショップ担当者フォーラム「ステマ規制で初摘発。Googleマップの“やらせレビュー”で内科クリニックに措置命令」(2024年6月12日)(2026年11月13日確認)